スポンサーリンク

日本サッカー協会が五輪後の新国立競技場の運営に名乗りを挙げた!

Sponsored Links

日本サッカー協会が五輪後の新国立競技場の運営に名乗りを挙げた!

東京オリンピック終了後の新国立競技場の利用に関して、まだヴィジョンが見えていません。

混乱の中で日本サッカー協会が新国立競技場の運営者に名乗りを挙げた理由についてまとめてみました。

陸上トラック部分の改修

揉めている一つの理由は陸上トラック部分を席で埋めて球技に特化したスタジアムにするのかどうか。

もし、席で埋めるなら1万2000席がプラスされ、収容人数は6万8000席が8万席となります。

日本代表にとっては国内最大のサッカースタジアムを満員にするだけの注目度があり、日本サッカー協会は収益を大きく伸ばすことになります。

しかしながら、サッカー日本代表以外に8万席を埋める試合はラグビーも含めて数少ないでしょう!

Jリーグのカップ戦決勝ぐらいしか期待できません。

FC東京、鹿島アントラーズにホームスタジアムとして使用するオファーがあったといわれていますが、断ったとも報じられています。

Jクラブとしては8万席の巨大スタジアムよりも中規模スタジアムの方が使いやすく、使用料も安いというのが本音でしょう。

つまり、8万席にしたところで、サッカー日本代表以外はメリットは大きくありません。

そして、陸上界はトラックを残すことを主張していて、コンサートで使用する際も芝を痛めないトラック部分が残っていた方が、使いやすいといった理由で五輪後も陸上トラック部分を残すとの報道もあります。

ただし、コンサートと陸上を合わせても年間10回程度の使用になる見込みで、どちらにしても五輪後の利用は少なく維持費を賄うのは難しそうです。

サッカー協会が運営に関わろうとする理由

サッカー協会が運営に関わろうとする理由として考えられるのは、このまま陸上トラック部分を残す方向で話を進められると困るので、議論に参加し続けるために手を挙げたというもの。
実際は運営者になるつもりはないのだと個人的には思います。

このまま陸上トラック部分を残すことになるとサッカー界だけが一方的に損をする流れとなります。

日本サッカー協会は日本代表戦をサッカー専用スタジアムでしか行わない方針を示しているのは、これに対する対抗策の一つです。

JFA田島会長は「新国立を負の遺産としないためコンセッション方式に興味がある。競技団体として唯一手を挙げた。コンサートも年に7回から10回しかできない。どうやって収益を上げていくか知恵を出し合わないと。サッカーでできること、欧州でのスタジアム運営方法のノウハウも含めて提案できる」とコメントしています。

また、JFAが運営者になることは有り得ない話ではありません。

日本サッカー協会はJFAビルを都内に所有していますが、これを売ってしまって新国立競技場内のオフィスに移転すれば、経費は大幅に削減できますし、スタジアムとオフィスが一体となることでサッカー界の中心として利用できます。

また、Jリーグの日程と調整すれば関東圏クラブ同士の対戦で使用される機会も増えるでしょう。

大手企業にJクラブの経営に参加してもらって、新国立競技場をホームスタジアムとするビッグクラブを育てていくことも可能です。

これらがうまくできると日本代表、Jリーグ、カップ戦で年間40回程度の試合数を確保できます。

このようにサッカーを中心に新国立競技場をオリンピック後に活用すれば、負の遺産とならずに済むわけですね。

日本サッカー協会が運営に携わろうとする理由は、このあたりにあって、Jリーグとの連携も重要となってきます。

日韓ワールドカップでスタジアム建設をした際にも政治的に陸上連盟が大きな力を持っているためにサッカー専用スタジアムではなく陸上競技場が建設された経緯があり、現在は負の遺産と化しています。

再び歴史を繰り返すことがないように日本サッカー協会は戦っていく必要があります。

鹿島アントラーズの動向

住友からIT企業大手メルカリが経営権を取得した鹿島アントラーズ。

Jリーグ最多優勝、勝利記録を持つ名門クラブですが、ホームタウンの鹿島市は人口6万7000人であり過疎化が進んでいます。今後の伸びしろは少なく、いくら結果を出しても観客動員は右肩下がり。

本拠地のカシマスタジアムも縮小する見込みです。
ここで、このまま鹿島市でクラブ運営をしていても将来性が見えないのにもかかわらず、メルカリが経営権取得をしたのは将来的に思い切ったホームタウンの東京移転計画があるからなのかもしれません。

町田ゼルビアの動向

IT企業大手サイバーエージェントが経営権を取得した町田ゼルビア。

ホームスタジアムは町田中心部から離れた小さな陸上競技場。

東京都内にありながらもこのホームスタジアムのままでは伸びしろはありません。

こちらもスタジアム関連でいずれ何らかの動きがあるでしょう。

練習場、クラブオフィス、選手寮、ユース施設を町田のままにして、試合は新国立競技場で行うこともあり得ますね。

東京ヴェルディの動向

Jリーグ初期には人気ナンバーワンクラブでブランド力があり、育成力もトップクラス。

女子のベレーザはなでしこリーグ3連覇中とポテンシャルは揃っている東京ヴェルディの買収には多くの企業が興味を持っているといわれています。

本田圭佑選手が買収に動いたとの報道もありますが、現在の株主は売るつもりはないようで、

大きな動きにはつながっていません。

FC東京の動向

FC東京は東京都内クラブで最も人気があるクラブであることから新国立競技場をホームスタジアムにするなら最も近い位置にいるでしょう。

しかし、親会社がガス会社なので、サッカーで大きく稼ぐということには欲が無いようです。

IT企業大手ミクシィ、lineがFC東京の経営への参加を強めていて、今後鹿島アントラーズのように経営権が移ることがあれば、新国立競技場をホームスタジアムにするような動きになるかもしれません。

しかし、調布で味の素スタジアムを中心に地域密着クラブとして成功していることが動きにくい要因となるかもしれません。

代々木サッカー専用スタジアム計画

新国立競技場以外にも東京のスタジアム事情は動いています。

代々木公園に3~4万人規模のサッカー専用スタジアムが建設される計画があります。

このスタジアムには東京ヴェルディ、FC東京がホームスタジアムに使用したいという希望を出していますね。

町田ゼルビアも立場を表明していませんが、関心を持っているでしょう。
そこで考えられるのが新国立競技場と代々木スタジアムの共用。

セリエAのACミランとインテルミラノがサンシーロスタジアムを共用しているように、複数クラブで代々木のスタジアムと新国立競技場を使い合えば、どちらのスタジアムでも稼働日数を確保できます。

これまで東京23区内にサッカースタジアムが存在しなかったJリーグですが、新国立競技場の後利用をきっかけに大きく変化していくかもしれません。

最後に

今回は「日本サッカー協会が五輪後の新国立競技場の運営に名乗りを挙げた!!」で新国立競技場の後利用問題についてまとめてみました。

個人的には、8万人のサッカースタジアムが誕生して欲しいですが、公共性の観点から、維持費の税負担は大きいもののトラック部分を残すという判断も行政の論理としては理解できます。

それでも東京23区内にJクラブがないので、Jリーグのプロモーションのためにも新国立競技場でJリーグの試合を開催することには意義があると思います。

どういった結末となるのか注目しましょう!

Sponsored Links