浦和レッズが今夏の新戦力として、フランス１部・マルセイユの日本代表ＤＦ酒井宏樹（３１）選手に獲得オファーを出したことが９日、分かりました。
酒井宏樹選手はマルセイユとの契約を残すため、実現すれば移籍金が発生。
柏からドイツに移籍した１２年夏以来、９年ぶりのＪリーグ復帰となる。
浦和レッズが酒井宏樹を獲得か？
森保ジャパン不動の右サイドバック（ＳＢ）が母国から、オーバーエージ（ＯＡ）枠での招集が有力視される今夏の東京五輪、Ａ代表での来年のカタールＷ杯出場を目指す。
複数の関係者によると、浦和レッズは昨年から酒井宏樹選手の獲得を目指し、今年３月に正式オファーを出し完全移籍に向けた交渉は、大筋で合意しているという。
マルセイユとの契約を２２年まで残し、多額の移籍金が発生するだけに、浦和レッズの本気度がうかがえる。
フランス『La Provance』が伝えたところによると、酒井宏樹選手には1500万ユーロ（20億円）の移籍金が設定されているとのことです。
20億円の移籍金を浦和レッズが支払えるとは思えないですが5億円近い移籍金が発生する可能性はあるといえるでしょう。
酒井宏樹選手を巡っては、昨夏にヴィッセル神戸が獲得に動くなど複数のＪクラブとの争奪戦となっていたとのことです。
移籍が実現すれば、柏からドイツ１部・ハノーバーに完全移籍した１２年７月以来、９年ぶりのＪリーグ復帰となる。
浦和レッズでは今季開幕前の１月末、Ｕ―２４日本代表ＤＦ橋岡大樹が海外移籍。
右サイドバックやセンターバックを高いレベルでプレーできる酒井宏樹選手の獲得を本格化。
マルセイユで左右のサイドバックやセンターバックなど複数ポジションをこなす酒井宏樹選手の加入は、４バックと３バックの併用を見据えるリカルド・ロドリゲス監督の戦術では貴重な戦力となる。
現在は4バックを中心にチームを編成する浦和レッズでは新加入の西大伍選手が右サイドバックとして大活躍していますが、3バックも使うのであれば3バックの右に酒井宏樹選手と西大伍選手の共存も見据えることが出来ます。
西大伍選手は中央に近いポジションでのプレーを望んでいたこともあり、酒井宏樹選手を獲得することでメンバー配置の柔軟性を高めることになるでしょう。
酒井宏樹選手は、代名詞の高速クロスや攻守でハードワークできる運動量を生かし、ベテランとなってからは守備面で成長を遂げてセンターバックとしても活躍の幅を広げています。
年齢的にハードワークが要求されるサイドバックよりもセンターバックでの出場機会が増えていくと考えられます。
日本代表では２度のＷ杯に出場。
海外で計９シーズンをプレーし、昨年１０月には欧州チャンピオンズリーグに初出場と豊富な経験を誇ります。
今季もフランス１部で２８試合に出場と主力を担うが、近年は
「自分のキャリアを日本に還元したい」
との思いからＪ復帰を望んでいたとのことです。
東京オリンピックオーバーエイジ枠は酒井宏樹で内定か？
5月10日日本のスポーツ紙が一斉に酒井宏樹選手の浦和レッズ移籍が報道されました。
こうした移籍情報は代理人が意図的に流す事例がほとんどで、その多くは交渉の術として使われるものです。
今回の移籍報道では合意済みと報じられているので交渉のためというわけでもなさそう。
となると他にこのタイミングで公表する理由があったということになります。
5月7日に日本代表の森保監督が今月２８日に予定されているＦＩＦＡワールドカップカタール２０２２アジア２次予選のミャンマー戦を皮切りに、６月に２４歳以下の日本代表が２試合、
Ａ代表が４試合を控えている活動を前に会見を開き
「五輪の戦いで結果を出すために、できるだけ守備の部分を強固にしながら、攻撃で相手を上回って勝っていくことを考えると、ディフェンスラインの選手を中心に、経験が豊富な選手で固めていくチーム作りがオリンピックに向けてはいいかなと思います。」
と安定した守備から攻撃へつなげていく考えを示しましており、またオーバーエージの候補となる選手を、今回の２４歳以下日本代表の活動に参加させたいとも発言しました。
つまり、今回のA代表とU24代表の活動でU24に回るオーバーエイジ枠の選手として酒井宏樹選手が内定していて、U24代表の活動にマルセイユのサポーターや関係者から理解を得るために発表したのではないかと推測できます。
東京五輪では酒井宏樹選手はサンプドリアＤＦ吉田麻也選手、シュツットガルトＭＦ遠藤航選手とともに、ディフェンスラインの選手を中心に、経験が豊富な選手で固めていくという森保監督の発言からも選出が内定していると考えられます。
オリンピックは所属クラブに派遣義務がなく、招集には交渉が必要となりますが、新型コロナウイルスの感染拡大で派遣に慎重となる海外クラブもある中、Ｊクラブへの移籍により、五輪代表の招集へ追い風となるでしょう。
緊急事態宣言下での観客動員数はどうなるのか？
東京、大阪、兵庫、京都の4都府県の緊急事態宣言について、政府は来週11日の期限を今月31日まで延長するとともに、愛知県と福岡県を来週12日から対象地域に加えることを決定しました。
プロ野球とＪリーグが設立した「新型コロナウイルス対策連絡会議」の第３１回が１０日に開催され、斉藤惇コミッショナーがプロ野球の無観客開催について「やる意味がない」と改めて強い憤りを示しています。
４月２７日－５月１１日まで緊急事態宣言の対象地域では無観客試合となり、セ・リーグでは計５試合の試合日程を延期。１２日からは上限５０００人に緩和される中、同コミッショナーは「私たちにとって、プロ野球の無観客というのは例外中の例外。単なる試合数の消化で、やる意味があまりない。
１２球団のオーナーさんもそうおっしゃっている。（各球場の収容人数の）５０％ぐらいではやりたいという気持ちはずっと持っている」と言及。Jリーグも政府と歩調を合わせて上限5000人にするのか、無観客試合を継続するのか50％のように更なる緩和策を要求するのか判断が待たれますが、NPBと去年から対策連絡会議を設立して協力関係にあるので、50％を要望するのであればプロ野球とタッグを組む方が良いでしょう。
村井チェアマンの動きが待たれます。今後も感染状況次第で再び無観客試合を要請される可能性も否定できない。
同コミッショナーは
「５月３１日でアンダー・ザ・コントロールというか、この問題が年内抑え込まれれば、スケジュールも立てやすいが、どうも（専門家の）先生方のお話だと第４波、第５波の可能性は確率的にある。非常に悩ましい問題であり、同じようなテーマに何回もぶつかりながら、そのたびに政府と自治体と交渉しながら条件を決めていかなければならない。好ましいこととは思えない」
とした上で、
「（シーズン）中止というのはかなり最終的な決断。感染率が下がってきたところに試合を持ってくる、延期という形が一番可能性がある」
との見解を示しています。